日本における野生動物医学教育の確立に向けての提言

　近年、獣医学における野生動物医学の占める位置はとみに高まっている。とくにこの学問分野への社会からの要請が強まっている。その背景には、自然保護思想の普及、環境問題への関心の高まり、エコツアーなど自然派志向者の増加、メディア機器の改良による野生動物の映像化などが考えられる。この傾向は獣医系大学への入学生の志向にも顕著に表れており、環境問題の一分野である野生動物の保護に関心を寄せる入学生が少なくない。このような状況にあって、獣医系大学では未だ野生動物を主な研究対象とした講座は少ないとはいえ、多くの関連講座が野生動物をも対象とした研究に取り組み始めている。これらの研究を体系化する目的で、1995年に日本野生動物医学会が設立された。このように野生動物は、産業動物、伴侶動物、実験動物に次ぐ第４の対象動物として既に獣医学に取り込まれた感がある。しかしながら、すべての獣医系大学に共通した包括的な野生動物医学教育プログラムはカリキュラム上にみられていない。今後この点を是正し、社会や学生からの要望にも応えられるように、獣医系大学において適切な野生動物医学教育が行われる必要がある。

　地球環境の悪化に伴い野生動物の絶滅はかつてない速度で進行し、このまま進めば人類の生存をも危うくする危機に瀕することが予測される今、種の多様性の確保や遺伝子資源の保全は世界的な重要課題となっている。我が国においても、ニホンコウノトリ、トキ、ニホンカワウソ、ツシマヤマネコなどのように、種の絶滅が進行し絶滅危惧種も数多く指定されている（環境庁によるレッドリスト, 1991）。その原因として、野生動物の生息地の分断や縮小、狩猟や有害駆除による過剰な捕殺、野生動物間に蔓延する致死性感染症、環境ホルモンなどの環境汚染物質の侵淫、個体数減少に伴う遺伝的多様性の低下などが考えられる。これらの問題に対して、世界各国の大学や研究機関による国際的な対応がなされる中、致死的感染症の感染環の解明、環境汚染物質の体内蓄積濃度の測定、さらには希少野生動物の人工繁殖など野生動物医学からのアプローチも盛んである。そのような状況の中、日本の獣医系大学で野生動物医学の教育プログラムが組まれ、専門的な知識や技術を備えた人材の育成が今求められている。

　野生動物の周辺には、さまざまな人間活動が取り巻いており、われわれの意志決定が野生動物の生存を左右するといっても過言ではない。とくに法律による政策となると数十年あるいは数百年の野生動物の将来をも決めてしまうことになる。この点において、鳥獣保護法の改正は大きく野生動物存続の行方を変えてしまう可能性を秘めている。この法改正では、国および各地方自治体が野生動物の生息状況をモニタリングし、適正な生息数を維持していくことを謳っている。この基本原則に従えば、将来的には野生動物保護行政に携わる専門家が増え、その中に野生動物医学専門家の配置が求められるであろう。このような将来予測のもと、野生動物医学教育を受けた学生が社会に出て働ける職場として、国、地方自治体ならびに民間の野生動物関連機関が考えられ、そこで野生動物の保護管理および救護活動を実践する専門家として技量を発揮する日もそう遠くない話と思われる。一方、自然保護あるいは環境問題が社会の重要なテーマとして注目されつつある現在、獣医生態学に関する教育は、学生の職業選択に拘わらず獣医学教育の中で必要不可欠な基礎科目として位置付けられるべきである。

　野生動物医学教育の柱は、動物の生体機構のしくみを深く理解しながら、自然生態系のバランスを崩さないように環境を健康な形で保全していく知恵や知識を養成することにある。したがって、遺伝子レベルから生態系レベルまで多種多様な観点から教授される必要があり、その中の動物生体内での論議には既存の獣医学で蓄積されてきた知見が十分に活用されるべきである。おそらく個体群や生態系といった広い視野で動物を眺める訓練は、既存の獣医学の中ではなされてこなかったであろうから、この弱点を克服することはこの学問教育の特徴といえる。このように、野生動物医学教育にあたって、単に産業動物や伴侶動物で確立された臨床技術や研究成果を野生動物に応用してみるというのではなく、根本的な学問教育の方向性の違いを提示する必要がある。

　野生動物医学が包含する学問領域は、野生動物の保護管理を実践するための理論確立、傷病野生動物の治療と野生復帰の技術確立、致死性の感染症の予防や発生時の対処法の確立、人獣共通感染症の感染環とそのメカニズムの解明、希少動物の飼育下繁殖方法の確立、生体機構と個体群動態との関連の解明、動物園動物における臨床技術の確立、などを目指した環境科学、保全生物学、動物疾病学ならびに動物臨床医学などの分野である。これらの幅広い学問領域の教育を実践していくためには、大学を核とする専門家集団を配した教育研究体制を整える必要があり、その中で講議や実習、さらには卒業論文の指導が行われるべきである。

　以上、野生動物医学教育の理念と必要性について述べてきたが、これらの教育の実践方法としては次の３段階方式が薦められる。すなわち、基礎知識養成を目指した低学年での獣医生態学の教授（講議のみ必修）、獣医学的知識や技術を汎用する高学年での野生動物医学の教授（講議と実習選択、場合によってはコース制）、さらには大学院レベルでの専門家養成を目指した高度な研究と技術修得といったものである。獣医系大学は、この３段階教育によりジェネラリスト（獣医生態学の知識も有する獣医師）からスペシャリスト（野生動物医学専門家）まで幅広い教育を展開し、社会のニーズに答えていくべきである。