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１. 背景
生物の多様性を保全することは、あらゆる生命体の生存基盤である生態系の維持に不可欠であるため、いまや人間社会の重要課題となっている。とりわけ、種の絶滅は取り返しのつかない事態であることから、絶滅のおそれのある種の回復は、最優先に取り組むべき課題で、これには現存する野生個体群の保全・回復がもっとも重要である。
一方、野外で絶滅した、あるいは絶滅のおそれのある野生動物を回復させることによって生態系の復元をはかるために、世界各地で再導入が行われてきた。わが国でも、大型野生動物では初めての再導入が2005
年9 月にニホンコウノトリで実施され、さらにトキ、ツシマヤマネコなどでも再導入に向けた取り組みが行われている。
しかし、再導入は、不適切に行われると生物多様性に悪影響を与えるばかりでなく、あらたな感染症を拡散させるなど、大きな弊害を生み出すこととなる。そのため、国際自然保護連合・種の保存委員会・再導入専門家グループ（ＩＵＣＮ／ＳＳＣ／ＲＳＧ）は、1995年に「再導入ガイドライン」（以下、IUCN
ガイドライン）を策定し、多くの再導入事業はこれに準拠するようになった。
しかし、IUCN
ガイドラインは、地球上のすべての地域と動植物分類群を対象とし、かつ再導入事業に関わる包括的なガイドラインを示したものである。したがって、実際の再導入事業にあたっては、各国の実情や分類群ごとの特殊性に応じた再導入ガイドラインを策定する必要があった。
わが国では、このような再導入ガイドラインとして、日本魚類学会が「生物多様性の保全をめざした魚類の放流ガイドライン」（2005
年）を策定しているが、その他の分類群に関するものはない。
そこで、日本野生動物医学会は、わが国の実情や日本産野生哺乳類および鳥類に対応させるようにIUCN
ガイドラインの加筆および編集を行い、野生動物保護委員会および学術大会などでの議論をふまえて、「日本産野生動物における再導入ガイドライン」として公表することとした。
今後、これを指針として、わが国の野生動物における再導入事業が適切に実施されることを期待する。
２. 再導入の考え方
ここでは、本ガイドラインの基本的な考え方を示す。
１） 用語の定義
再導入(Re-introduction)とは、絶滅または絶滅のおそれにある種（以下、種）が過去に分布し、かつ現在は絶滅している生息地に、この種を再び定着させようとすることであり、以下の類似した行為とは明確に区別されなければならない。なお、本ガイドラインでは、明確に区別される場合には、「種」を「亜種」あるいは「地域個体群」に置き換えてもかまわない。
「移住(Translocation)」 野生の個体または個体群を、その種の分布
域内において、意図的かつ人為的に別の生息地に移動させること。
「補強(Re-enforcement/Supplementation)」 野生の個体群に同種の
個体を加えること。
「保全的導入(Conservation/Benign Introduction)」 過去の分布域
内に存続可能な生息地が残されていない場合に限り、分布域外で生
息地および生態地理学的に適切な地域に、保全を目的として種を定
着させようとすること。
２） 対象種
本ガイドラインでは、日本産野生哺乳類および鳥類の種を対象とする。
３） 目的と目標
再導入は，対象となる種の歴史的な分布域内において、その種をすでに絶滅した地域に野外で存続可能な個体群として定着させることを目的とする。また、再導入事業を通じて、以下の目標を達成する必要がある。
（１） 行動を含めた種の復元と安定的存続
（２） 生物多様性の確保と自然再生
（３） 地域および社会における経済的・文化的発展
（４） 自然保護思想の普及啓発
４） 原則
再導入事業は、以下の原則にもとづいて実施される必要がある。
（１） 生物多様性保全
再導入は、生物多様性の確保を目的とすることから、生態的あるいは遺伝的なかく乱などを起こしてはならない。そのため、再導入は、その種の歴史的に明らかな生息地かつ分布域の範囲内で行う必要がある。
（２） 順応的管理
再導入は、生息域内保全と不可分のものであり、これらを包含する「種の回復計画」（種の保存法の保護増殖事業計画など）のもとで科学的かつ計画的に実施する必要がある。また、再導入事業にあたっては、後述する「再導入事業計画」を策定して行うべきである。
しかし、対象となる種や生息域などに関する科学的情報が不足し、さらに再導入による影響を予測することが困難な場合があることなどから、再導入事業の実施にあたっては、長期間にわたる科学的なモニタリングと計画の見直しを行いながらすすめる必要がある。
また、これらのモニタリングや計画策定にあたっては、行政、ＮＧＯ，大学等試験研究機関、動物園水族館、動物医療機関などの多岐にわたる専門家集団が関与する必要がある。
（３） 統合的管理
再導入事業には、飼育下繁殖、生息地復元、普及啓発など多様な事業が含まれるため、関与する行政機関や関係団体が多いのが一般的である。これらの機関が常に目標を共有し、それぞれの事業をすすめてゆかないと再導入事業の成功は期待できない。したがって、関係する事業を統合的にすすめるしくみと体制が必要である。
（４） 参加型管理
再導入事業は、再導入の対象となる地域の住民や地権者、あるいは関係団体などの理解と協力が不可欠である。そのため、さまざまな情報の共有や環境教育などを通じて、理解を促す取り組みが必要である。
また、こうした関係者が再導入に関わる合意形成や計画づくりに関与するしくみをつくり、さらに再導入事業への参加を促す取り組みが必要である。
３. 「再導入事業計画」
再導入は、多様な主体の合意形成機関における議論やパブリックコメント等で広く意見をもとめることなどを通じて策定された「再導入事業計画」に即して、実施される必要がある。とくに、計画立案にあたっては、関係する主体ごと、あるいはそれらすべてが参加する場で、IUCN/SSC/CBSG（保全繁殖専門家グループ）が開発したＰＨＶＡ（個体群と生息地の存続可能性評価Population
& Habitat Viability
Assessment）プロセスによるワークショップを行うことが推奨される。ＰＨＶＡは，再導入に関わる重要な生息環境や個体群パラメータを特定し，それらの潜在的な相互作用を調べるのに役に立ち，また長期的な個体群管理の指針となるからだ。
ここでは、この計画に盛り込むべき内容とその指針を示す。
１） 現状の把握と評価
再導入の対象種とそれに関わるさまざまな事象について可能な限り調査を行い、現状を客観的に把握する。
再導入される個体の分類学的位置づけに関する調査を行なう。適当な個体数が利用できない場合を除いて，再導入個体は絶滅したものと同じ亜種であることが望ましい．個体の分類的位置づけに疑いがある場合，分子遺伝学的な調査とともに，再導入地域とその周辺における対象種の歴史的分布調査を実施するべきである．また，その分類群や近縁種における個体群の中あるいは間の遺伝的変異に関する研究も役に立つ．個体群が長らく絶滅していた場合には特に注意が必要である．
その種が必須とする条件を明らかにするために，（もし存在していれば）野外個体群の現状や生物学的特性に関する詳細な研究を行なうべきである．例えば、生息場所の選択的嗜好性，種内変異や地域的な生態条件への適応，社会行動，グループ構成，活動域の広さ，隠れ場所や餌の要求，採餌や摂餌行動，捕食者や疾病、などに関するものである。
かつての減少あるいは絶滅原因を特定し、その原因の除去あるいは十分なレベルへの減少をはかる必要がある。これらの原因としては，疾病，過剰狩猟，化学物質による汚染，外来種との競争あるいはそれによる捕食，生息地の減少，過去の調査や管理計画の負の影響，家畜との競争などが含まれる。
再導入の手順を計画する前およびその過程で，以前に再導入が実施された同種あるいは近縁種の事例に関して精査し，また広く関連する専門家たちのアドバイスを受けるべきである。
すでに、対象種の欠落によってできた生態的ニッチを埋めている種がある場合，それを明らかにしなければならない．再導入される種が生態系に与えると予測される影響を理解することは，個体群の再導入を成功させる上で重要である．
年ごとに放すべき個体の最適な数や構成，そして存続可能な個体群を確立させるために必要な年数を決定するために，再導入個体群の個体群動態をさまざまな条件設定のもとでモデル化すべきである．
再導入は，一般に，長期的な資金および行政的なサポートが必要とされる長期的なプロジェクトであり、再導入事業が地域住民へ与える影響や，コスト，利益に関する社会経済的な研究がなされるべきである．
再導入事業に対する地域住民の姿勢に関して入念に調査することは，特にその種の減少原因が人的要因（過剰狩猟，生息地の消失や改変）による場合，再導入個体群の長期的な保護を確かなものにするために必要である．再導入事業は，地域のコミュニティーに十分に理解され，受け入れられ，サポートされなければならないからだ。
再導入個体群が人間活動から脅威をうけるおそれのある場合，再導入地域におけるリスクを最小化するような手段が講じられなければならない．もしその手段が不十分である場合，その再導入を取りやめるか，別の再導入地域を探す必要がある。
２） 目標
再導入では、関連する事業ごとの目標を合意形成によって設定する。ただし、この目標は、前述の原則に即して設定する必要がある。
また、この目標を達成するための短期的および中長期的な評価基準を設定し，事業ごとに実施に必要な期間を予測する。
３） 実行体制
再導入に関わる多様な主体が参加する合意形成機関を設置し、事業計画の策定や見直し、進行管理などを行う。
再導入事業のすべての段階で、専門的な技術的アドバイスを得ることのできる総合的なチームを編成する。
再導入事業全体のマネジメントを行う管理者（機関）を必ず設置し、飼育下繁殖個体群管理者および血統登録管理者（スタッドブック・キーパー）と密接に連携する。
再導入事業のすべての段階に対応する適切な財源の確保に努める。
４） 飼育下繁殖個体群の創出と管理
飼育下繁殖個体群の創出は、野生個体群絶滅に備えた保険あるいは生息域内保全の取組を補完するものであることを認識する。また、再導入に対応できうる技術（飼育技術、繁殖技術、リハビリ技術）の確立も重要な役割である。
飼育下繁殖を実施するには、その目的に応じた施設を整備する必要がある。施設に必要な機能はおもに以下の4 つである。
・飼育・繁殖するための機能
・再導入にむけたリハビリ訓練をするための機能
・調査研究をするための機能
・教育機能（地域住民や来訪者への普及啓発）
機能によって適切な場所に設置する必要があるが、必ずしも全ての機能が同所に存在する必要はない。また、施設を管理運営していくためには、幅広い関係者の連携協力が必要であるとともに、施設内に各分野の専門知識及び経験を持つスタッフが必要である。
飼育下繁殖にあたっては、野生個体群からの生態学的情報にもとづいて実施する必要がある。
飼育下繁殖個体群の創設にあたっては、創設集団の遺伝的多様性を100
年間にわたって90％以上維持可能な十分な個体数の集団を当面の目標とする。このため、その種における個体群パラメータに基づいたモデルにより、ファウンダー（創設個体）の個体数および維持すべき飼育下繁殖個体群の個体数を試算する。
飼育下繁殖個体群の創設と維持のための施設の確保やスケジュールを確定するため、「飼育下繁殖計画」を策定する必要がある。また、関係する専門家によって、この計画は常に見直す必要がある。
ファウンダーは、健常な野生個体を利用することが理想であるが、すでに飼育下にある個体や救護される個体、あるいは死亡個体からの配偶子をファウンダーとして利用することは重要である。これらの個体の利用に関する指針は、飼育下繁殖計画で明記する必要がある。
哺乳類と鳥類のほとんどの種で，幼体時における経験や学習に生存率が大きく依存しているため、野外で生存するために必要な情報を得られるよう、飼育環境下における訓練が必要である。また，飼育下繁殖個体を再導入した場合の生存率は、野生個体の生存率と同等であることを目標とすべきである。
大型肉食獣などの人や家畜に危害を加えるおそれのある種では、飼育下において人をおそれることを学習させるなどの注意が必要である。
５） 再導入
再導入にあたっては、その手法、スケジュール、必要な場合の人為的な介入（例えば，補助的な給餌や獣医学的ケアなど）、中止する場合の基準などをあらかじめ定めておく必要がある。
当該種が人間の生活や財産に潜在的なリスクを与える場合，そのリスクを最小化すべきであり，必要な場合には補償のための適切な方法をとらなければならない。すべての解決法が失敗した場合，再導入した個体の捕獲（殺処分を含む）を考えなければならない。
再導入に用いる個体は、野生個体群起源のものが望ましいが、飼育下繁殖あるいは人工増殖された個体が用いられる場合，現代の保全生物学の考えに従って，人口学的，遺伝的に十分に管理された個体群からの個体を用いるべきである。また、再導入する集団を構成する個体数および血縁関係などは、当該種の生態等を考慮して個別に検討すべきである。
再導入は、飼育下繁殖集団が存在するからという理由や飼育下繁殖集団で余剰の個体を処理する方法として実施されてはならない。
再導入する地域は、その種の歴史的な分布域内とすべきである。また、その地域には、感染症の拡散や生態系のかく乱，外来遺伝子の移入を防ぐために，原則として、その種の個体群が存在してはならない。状況によっては，再導入や補強は囲いなどで限定された地域で行うべきで、その場合でも，その種の本来の生息地や分布域内で行うべきである。また、生息環境の改善等によって、現存する個体群の分布域が回復する可能性のある地域にあっては、再導入の実行を慎重に検討すべきである。
保全的導入は，もとの生息地や分布域内に再導入できる可能性がないか，その種の保全上で欠かせないと判断された場合に限って，最後の手段としてのみ実施されるべきものである。
６） 生息地の確保と回復
再導入地域は，その種の生息地として必要不可欠な環境条件をそなえ、また長期的かつ確実に保全される必要がある。
再導入地域の面積は，再導入個体群の成長を維持し，長期的に存続可能な個体群を保持することができる十分な環境収容力を有する必要がある。
再導入を実施する地域が生息地として本質的に劣化している場合には，生息地の回復および復元を再導入に先立って行わなければならない。
７） 獣医学的ガイドライン
動物福祉の確保は，再導入に関わるすべての段階を通しての最重要項目である。
対象種において、再導入事業に関わるすべての個体は、獣医学的な検疫を行うべきである。とくに個体群レベルおよび生物群集、さらに生態系に影響を与え得る外来性あるいは伝染性の病原体（以下、深刻な病原体）に関する感染症リスク評価を、しかるべき専門家集団によって行い、その結果、リストされた深刻な病原体に対する検査は、必ず実施されなければならない。また、それらの病原体に対する危機管理マニュアルを策定する必要がある。
深刻な病原体に感染した，または検査結果が陽性であることがわかった動物は，再導入事業から排除されなければならない。また，未感染あるいは陰性の個体は，再検査までの期間，厳重に隔離されなければならない．再検査をクリアした場合，その動物は移動が可能となる．
飼育下繁殖個体群における感染症リスクを低下させるために、繁殖効率などを考慮した個体数以上に飼育下繁殖個体が達した場合、複数の施設に分散して飼育すべきである。
再導入にあたっては、再導入地域における近縁種の獣医学的な検査を行なう必要がある。
深刻な病原体は、移動・運搬途中（特に大陸間の移動）にも感染し得るので，最大限注意してこのリスクを最小にしなければならない．
再導入に用いる個体が野外から得られたものである場合，運搬前に、深刻な病原体の保状況を確認しなければならない。
再導入に用いる個体が、再導入地域に存在する可能性のある深刻な病原体に対し、十分な免疫を保有していることを確認しなければならない．また、再導入地域の野生動物個体群や家畜における地域固有あるいは流行性の病原体に対する免疫付与が必要と判断された場合には、そのワクチンを投与することが適切である。ただし、免疫が機能するのに十分な時間を与えるために，これは再導入の準備段階で実施しなければならない。
再導入に用いる個体を再導入地域へ輸送する場合、輸送による個体へのストレスを最小化する方法に特に重点を置いて輸送計画を策定する必要がある。
８） モニタリング
実行された再導入事業を科学的に評価するため、再導入の事前段階からモニタリングを実施しなければならない。
モニタリングの調査項目やその調査手法に関しては、再導入の事前段階で十分に検討が必要である。とくに、再導入個体の追跡と同様に，個体の健康状態についてのモニタリングが重要であり，問題が生じている場合には何らかの人為的介入が必要となる場合もある。
再導入に用いる個体のすべて（あるいは一部）に対して、再導入後のモニタリングが必要である。これはきわめて重要であり，直接的（例えば，標識，テレメトリー），あるいは間接的（例えば，足跡，痕跡）な方法を用いる。
再導入に関わるさまざまな課題は、再導入個体群の科学的な研究を通じて解決する必要がある。例えば、再導入個体や個体群の長期的な適応のプロセスに関する研究、再導入による他の生物への影響に関する研究、再導入個体群の人口学的，遺伝学的、生態学的，行動学的研究、再導入事業の対費用効果や成功の判断基準に関する研究、などがなされなければならない
９） 普及啓発
再導入を長期的にささえるために、さまざまな教育活動が必要である。とくに、再導入地域の土地所有者や住民への教育活動、再導入に関わる専門技術者の育成、地域住民を含めたモニタリングや教育活動の担い手育成、マスメディアや地域コミュニティーにおける広報などが重要である。
４. 今後の展開
１） 飼育下繁殖を実施すべき種のリスト化
これまで、日本産絶滅危惧種に関する飼育下繁殖は、動物園や水族館等の自主的な活動、または種の保存法における保護増殖事業に基づく事業として実施されてきたが、その対象種は必ずしも科学的な根拠による優先順位付けによって選択されているわけではない。
今後、専門家などの議論を通じて、生息の現状や保全上の課題などを総合的に評価し、飼育下繁殖を開始すべき対象種の優先順位付けを行う必要がある。
２） 生息域外保全に関する法制度の整備
再導入は，関連する法律で必要となる許可等のもとで実施されなければならない。また、再導入した個体群が他地域（他の都道府県や他国を含む）へ分散する可能性がある場合には、当該地域での条例や法律に必要な許可を得るべきである。
一方で、わが国の法制度では、再導入の位置づけが明確化されていないため、再導入をすすめるためには、生息域外保全全般に関わる法制度の整備が必要である。とくに、検討が必要な課題を以下に示す。
飼育下繁殖個体および再導入個体の所有権および管理権が不明で
あること
再導入により損害を受けた場合の責任の所在が不明なこと
動愛法上の「遺棄」と「再導入」の区別が不明であること
再導入に関わる法定協議会が不明であること
３） 野生動物医学専門家の確保
飼育下繁殖や再導入では、野生動物医学に関わる専門的知見や技術が不可欠である。しかし、この分野の専門家が少ないため、日本野生動物医学会をはじめ関係大学および試験研究機関は積極的に人材育成を実施しなければならない。また、飼育下繁殖および再導入に関わる施設やプロジェクトには必ず野生動物医学専門家を配置すべきである。
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